名ばかり希望退職、対抗策は 面談内容の録音も一手
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朝日新聞デジタル 内藤尚志 2019年9月30日05時00分
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会社で突然、上司から「まかせたい仕事がない」と告げられ、自ら退職するよう促される――。「希望退職」とは名ばかりの退職勧奨が、大企業で広がっています。違法ではないのでしょうか。（内藤尚志）
断ってもまた面談
電子部品子会社で約３５０人の削減を進める東芝。同子会社に勤める５０代男性は、上司から希望退職を何度も促されてきた。「断っても、また面談を入れて応じるよう迫ってくる。こちらが折れるまで続けるつもりなのか」
男性が上司に呼ばれて最初に面談したのは６月上旬だった。経営環境のきびしさを説明されたうえで、希望退職すれば退職金が増え、再就職支援会社のサービスも利用できると言われた。「辞める気はありません」と告げると、上司は不思議がり、約１カ月後の再面談を約束させられた。
その再面談で、上司から「会社に残ってほしい人と、外で活躍してほしい人がいる。あなたは後者だ」と宣告された。怒りがわいたが、口には出さなかった。上司の反感を買って、人事などで報復されるのがこわかったのだ。再び退職の意思がないことは告げたが、上司は納得せず、また次の面談の予定を入れられた。
こんな調子で同じ上司と面談を…