精神疾患 うつ病など休職教員５０４５人　続く高止

 

 

　２０１４年度にうつ病などの精神疾患で休職した全国の公立学校の教員が５０４５人（全教員の０．５５％）に上ることが、文部科学省の調査で分かった。２０年ほど前から増加し、０７年度以降５０００人前後で高止まりが続く。学校関係者は「教員数を増やすことが不可欠だ」と訴えている。

　精神疾患による休職は本人や家族はもちろん、学校にも影響を与えるため、自治体はメンタルヘルスケアのプログラムを設けるなど復職支援を進めている。

　在職者に占める割合を学校別でみると、中学が０．６５％（１５４８人）で最も高く、特別支援学校０．６４％（５３５人）、小学校０．５６％（２２８３人）、高校０．３６％（６７５人）、中等教育学校０．２６％（４人）の順。休職期間は６カ月未満が３３％と最多で、６カ月以上１年未満と１年以上２年未満が各２７％で続いた。全体の３９％が１４年度中に復職し、引き続き休職が４４％、退職が１８％だった。

　高水準が続く背景には、いっこうに改善されない教員の多忙感がある。経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）の１３年の国際調査（ＴＡＬＩＳ）によると、日本の中学教員の１週間の仕事時間は計５３．９時間と参加国で最長。常に学力向上を求められる上に、いじめや不登校など複雑・多様化する課題への対応も迫られる。保護者からのクレーム対応に悩む若手教員も多い。１日の休憩時間が１０分程度という教員も珍しくない。

　この国際調査では「教職が社会的に高く評価されていると思うか」の質問に、「非常に良く当てはまる」「当てはまる」と答えた教員は、日本では３割弱と参加国平均より低い。「もう一度仕事を選べるとしたら教員になりたい」という回答の割合も日本は下から２番目で、教員の労働環境の厳しさを物語っている。【三木陽介】

都が訓練機関、延べ４６３人復職

　精神疾患の教員の復職を支援するために東京都教委は２０１０年、全国に先駆けて専門の訓練機関「リワークプラザ東京」を設置した。１４年度までに４６３人が訓練プログラムを終えて学校に戻り、その取り組みが注目されている。

　訓練は休職者の希望を受け、休職前の職場で原則３カ月間行う。精神科医が訓練に参加できる状態かどうかを判断し、可能となれば臨床心理士と校長ＯＢで組む「復職アドバイザー」が本人や校長らと相談しながらプログラムを作成する。

　プログラムは３段階で各１カ月間ずつ、計３カ月間組まれる。第１段階の最初の１カ月間は、半日ほどの事務補助作業などを週３日間行う。２カ月目は週３〜５日、半日の勤務で授業の教材準備などを行う。３カ月目は通常の勤務時間に通い、管理職の立ち会いの下で授業を担当したりする。症状が軽い場合は訓練期間を短縮する場合もある。

　訓練終了時に精神科医が復職の可否を判断し、復職後もアドバイザーが学校を訪問し、仕事ぶりを確認する。訪問は従来、復職後に１度だけだったが、学校側から「復職者にどう接したらいいか、相談に乗ってほしい」といった要望があり、現在は必ず２回以上訪問する。症状が重い場合はフォロー訪問を５回繰り返したこともあったという。

　ただし、訓練を始めても途中で体調が悪化するケースも少なくない。１４年度は１４２人が申し込んだが、最初の精神科医との面接を通過したのは１２８人で、実際にプログラムを終えたのは９２人だった。

　訓練機関を設置した効果について、都教委の担当者は「休職した教職員の復帰に行政が責任を持つ体制になった。何かあれば都が調整に乗り出すので、学校や支援スタッフ、教職員本人も安心して復職に取り組んでもらえるようになった」と話す。【稲田佳代